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メール連絡網 システムが非常時に良い理由
メール連絡網 は災害時にも威力を発揮しやすいということがお解りいただけたと思います。

しかし、メール連絡網 といってもいろいろな形態のシステムがありますので選択に迷うと思います。

そこで、「肝心なときに使えるか」という点にもポイントを置いてメール連絡網 システムが非常に良い理由を検証してみたいと思います。
 
メール連絡網 の社会的意義は
  • 災害時に水没する可能性
    文字通り携帯ですからポケットに入れて持ち運べます。
    災害時には1階に設置した固定電話が水没して使えなかった例が多く見受けられました。 
     
  • 電源の確保
    携帯電話のバッテリーは待機状態なら数日持ちます。
    予備バッテリーや充電設備を確保できればもっと延ばすことができます。
     
  • 基地局・中継局の被災
    基地局・中継局がダメなら使えないということになります。
    しかし、元々災害の影響を受けにくい設計であることと、最近の災害時の電話会社の対応を見ると、かなり積極的に復旧作業を行なっていますので、更なる品質向上に期待したいところです。 
     
  • プッシュ型の伝達手段
    特に利用者の意志に関わりなく情報が強制的に伝わる、プッシュ型の情報伝達手段であるため、災害伝言ダイアルのような、常に意思を持って見に行かなければならないという負担から開放されます。 
     
  • システムへの期待 
    また多くの被災者が、避難勧告等を役所から携帯メールに強制的に送信するシステムへの期待を持っていた。 
    メインのシステムとするのではなく、同報無線や災害伝言版等の多様なメディアを併用することが重要でしょう。
     
  • 輻輳の問題
    携帯メールが輻輳に強い理由として中村先生はこう説明しておられます。
    携帯メールがつながりやすい理由は2つある。
    1つは携帯メールがデータを一旦センターに預けて、その後受信者に送信する蓄積型の仕組みのため、送信者−受信者双方の回線が同時に確保される必要がない。それでつながりやすいという理由である。
    第二にはNTTドコモのPDC(商品名「ムーバ」)では、2004年4月から輻輳時に音声とパケット通信を別々に制御する仕組みをスタートさせたからである。
    携帯音声は激しく輻輳するが、パケットはそれほどでもない点を利用したのである。
    NTTドコモによれば、中越地震の際、携帯電話の音声は上述のような規制をかけたが、パケット通信は特に規制をかけなかったという。

    これは私自身も経験したことがあします。
    花火大会などの比較的狭い地域に極端に大勢の人が集まると携帯電話は使えなくなる・・・がメールは使うことができた。
    ただし、知人が所持していたフォーマはまだ前述の対策がなされていないせいか、メールも送信できなかった。
    こういった仕組みや設備は都市部に近い地域から導入されるのが通例となっているので、こういった現象には地域差が大きいだろうと思われます。 
     
  • 同報無線のように聞き取れなかったということが無く、後で読み直すことも可能である
    これは結構重要なことです。
    携帯メールは250文字程度の情報が送れますが、騒然としていて精神的にも不安を抱えた状態でたくさんの同報無線の内容を記憶しておくことは困難と思われます。
    一部が聞き取れなかったために余計に不安を煽ることも考えられます。
    その点、 メールなら情報を持ち歩けて何度でも確認できます。
     
  • 聴覚障害等の災害弱者に対しても有効である 
    バイブ機能で着信を感じて目視で内容を確認できます。
    最近は「読み上げ機能」が付いた機種もあるので視覚障害者にも対応していける可能性があります。 
     
  • 災害用伝言ダイヤル(171)やiモード災害用伝言板よりも情報ニーズに応えやすい 
    災害用伝言ダイヤル(171)やiモード災害用伝言板は、お互いが利用方法を知っていなければならず、又お互いに留守番電話を聞き合うような方式であるため常にアクセスしあって内容の更新をチェックしあわなければならない。このことについて、中村先生の興味深い調査結果がある。
    アンケートでは、災害用伝言ダイヤル(171)やiモード災害用伝言板を知っていて、なおかつ使わなかった人にその理由を尋ねた。
    その結果「相手が使うとは思えなかった」が災害用伝言ダイヤル(171)では36.2%、iモード災害用伝言板では27.3%の人が使わない理由として挙げている。
    また、iモード災害用伝言板では40.9%の人が「メールが使えたから」使わなかったと答えている。
    もちろんメールが使えれば、目的が達成されるわけだから、それはそれでよいといえる。 
【引用】
モバイル社会研究所 2004年コア研究
社会インフラ部門(代表 中村功)報告書
「災害時における携帯メディアの問題点」
中村功 廣井脩 三上俊治 田中淳 中森広道 福田充 関谷直也

私的考察と結論
最も多くの人が持っている可能性が高いメディアが携帯電話であるといえると思います。

これで、最も情報を必要としている災害初期の状況等でも一番役に立ちそうな方法が携帯メールによる情報配信であることがおわかりいただけたと思います。

また、緊急時に「情報を見に来てください」という仕組みは精神的に負担となります。「情報を届ける」方法でなければなりません。

ポイントはメールを送る側も、受ける側も、携帯電話のみでも運用可能であること、中継局やセンターとのやり取りが極力少ないステップでなければならないということを強く感じました。
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先生のの専門は、「電話・ポケットベル・携帯電話・PHSなどの通信メディアの社会的役割を社会心理学的に研究することです。
研究は大きく2つに分かれます。
一つは日常生活における通信メディアの役割で、もう一つは災害時の通信メディアの役割」です。
中村先生のサイトは
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